@article{oai:ryujo.repo.nii.ac.jp:00000414,
 author = {鬢櫛, 久美子 and Bingushi, Kumiko},
 journal = {研究紀要},
 month = {Dec},
 note = {2017（平成29）年3 月、「学習指導要領」、「幼稚園教育要領」、「保育所保育指針」、「幼保連携型認定こども園教育・保育要領」が同時に告示された。これらの改訂に対応し、教育職員免許法、同施行規則の改正がなされ、教職課程コアカリキュラムが策定された。本稿では、今後の保育者養成課程について教育の基本概念と教育を成り立たせる諸要因を中心に検討することを目的とし、上記の改正を理解することを試みた。その結果、今回の改訂では、各学校教育段階において「何が」、「どのように学ばれ」、「どのような資質・能力の育成を目指すのか」、見通しをもって教育がおこなわれるようにということが目指されていることが理解できた。幼保小の連携だけでなくその後の教育との関連をカリキュラムをも考慮した幼稚園教育がおこなわれるべきであり、また、そのような教育が実践できる幼稚園教諭の養成が、幼児教育の質向上、幼稚園教諭の質保証と向上を目指す教育につながることが理解できた。また、今回の改正は、幼稚園教育要領の改訂の変遷や保育者養成の歴史から考えると、幼稚園教育とその養成課程の独自性を明確にしたものといえる。　しかし、養成課程のコアカリキュラムが、幼稚園から高校までひとつの養成の枠組みで論じられていることへの配慮が必要である。幼児教育の基本概念の独自性を考慮した養成課程の検討が進められるべきであると考える。例えば、育成目標が学校段階に関わらず統一的に設定されており、現場の教育が模範に従って画一的な教育になりかねないことにも注意が必要である。幼児教育においては、「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」の明確化が、保育の形骸化につながらないように配慮した養成課程における学修が必要となるだろう。},
 pages = {43--61},
 title = {保育者養成課程再考―幼稚園教育要領の改訂における、教育の基本概念と教育を成り立たせる諸要因を中心に―},
 volume = {39},
 year = {2017},
 yomi = {ビングシ, クミコ}
}